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ファミリービジネスにおけるプランニングの必要性

FBAA理事 階戸照雄

ファミリービジネスの中で、非ファミリービジネスよりも良いパフォーマンス結果を示している企業がありますが、その理由として

・長期的ビジョン

・強い価値観

・情熱をもったオーナーなど

非ファミリービジネスにはない特有の強みを有することがあげられることがあります。

その一方で、悪いパフォーマンスしか上げられないケースもあり、その理由としては、ファミリーがコントロールするがゆえに意思決定までのプロセスなどにおいて企業内システムが複雑となり、より慎重な対応等が求められることがあったり、2つの組織(ファミリー、企業)を両立させながらファミリー・企業統治を行わなくてはいけない、という困難さもあげられます。

一般的な評価として、ファミリービジネスは堅実なビジネス戦略をとるものの、その一方で、ファミリーに関するプランニングについて十分に検討されていないことが多い、あるいは取り組まれているとしても、事後的に解決が必要とされるほどの激しい摩擦や対立をファミリー内部に生じさせるだけに終わってしまっている場合が多いことが指摘されます。

こうした結果になるのは、多くのビジネスファミリーが、プランニングの価値・重要性を正しく理解していないか、もしくはプランニングによってファミリー・メンバー間の感情的なわだかまりが表面化することを恐れているという気持ちが背景にあると考えられます。

ファミリービジネスを考えるうえで最も重要な観点の一つともいえるプランニングに関する一つの有効なアィデアである

『パラレル・プランニング(並行的プランニング、Parallel Planning) 』

(Carlock & Ward、“When Family Businesses are Best(2010 )(仮訳)ファミリービジネス最良の法則”)

を、今後、色々な場面で取り上げて行きたいと思います。

Author Profile

日本大学大学院総合社会情報研究科、研究科長、教授。ファミリービジネス学会常任理事(事務局)、ファミリービジネス研究所理事、日仏経営学会常任理事。大阪外国語大学 (現・大阪大学) 卒業後、パリ政治学院(CEP)、INSEAD(MBA)修了。富士銀行(現・みずほFG)勤務後(海外勤務等も含む)、朝日大学を経て2006年より現職。現在、ファミリービジネス論、グローバル経営戦略論等の講義を行う。著書・論文:「ファミリー企業の現状と課題:日仏の比較から学ぶ」(単著)日仏経営学会、『オーナー企業の経営』(共著)中央経済社、『<社外取締役>のすべて』(共著)東洋経済新報社他。資格:CFP、厚生労働大臣認定1級ファィナンシャル・プランニング技能士、米国公認会計士(US CPA)他。
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